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ピックルス、イーグル工、フリューなど  7月21日15時55分

<6966> 三井ハイテク 5990 +380急伸。ゴールドマン・サックス証券が投資判断を「中立」から「買い」へ、目標株価を4400円から7600円へと引き上げている。2030年を見据えたDCF(ディスカウントキャッシュフロー)を新たに採用し、中長期のモーターコアのポテンシャルを評価したいとしている。なお、本日はニッパツがモーターコアの生産能力増強に関する報道を手掛かりに急伸している。

<5991> ニッパツ 851 +27急反発。今後5年間で最大200億円規模を投じ、モーターコアの生産能力を引き上げると一部で伝わり、買い材料視されたようだ。モーターコアの増強は4月にも報じられており、当時は総投資額40-50億円、21年にも中国に新工場を建設、厚木工場の生産能力も高めるとされていた。なお、本日は投資判断格上げを背景に三井ハイテクの株価上昇が目立っていることも、モーターコアへの期待感につながった。

<5201> AGC 4590 +20反発。上半期営業利益は900億円前後となり、前年同期比4.4倍になったとの観測報道が伝わっている。4月に450億円から上方修正している850億円を上振れたようだ。塩化ビニール樹脂の出荷が東南アジアで伸びたほか、注力してきた医薬品の製造開発受託も好調に推移したもよう。良好な業績モメンタムの継続を映して、通期計画の再度の上方修正が想定される状況となっている。

<2925> ピックルス 3660 +295大幅反発。SMBC日興証券では投資判断を新規に「1」、目標株価を5200円としている。
チルド食品メーカーの再生プラットフォーマーとも位置付けられ、新型コロナの影響で業務用や土産用の食品メーカーが厳しい環境に陥っている状況は、同社にとって事業拡大の機会と考えているもよう。また、内食需要が想定以上に底堅いこと、アイテム集約などによる生産性の改善が続いていることなども評価している。

<4062> イビデン 5740 +100急伸後伸び悩み。クレディ・スイス証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に、目標株価も5050円から7000円に引き上げた。各社能力増強後の価格下落リスクの懸念後退に加え、21-22年におけるサーバー向け基板の大型化による収益拡大、24-25年から本格的に立ち上がる2.5D関連製品の能力増強効果への期待などから、業績予想を引き上げた。ただ、株価は朝方急伸後に伸び悩んだ。

<5933> アルインコ 995 -58大幅反落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は4.9億円で前年同期比5.6%減益となっている。業績計画は据え置いているが、上半期は14億円で同43.5%増益の予想であり、減益スタートは想定外との見方が先行しているもよう。コロナ禍で前期に需要が膨らんだ家庭用フィットネス機器の販売に一巡感が出ているほか、鋼材価格上昇による原材料高や運送コストの上昇なども響いたようだ。

<6238> フリュー 1464 +93大幅反発で年初来高値を更新。前日に発表した6月の月次動向が買い材料視されている。月次売上高は30.2億円で前年同月比84.0%増、キャラクタMDの売上が大きく膨らんでいる。4カ月連続でのプラス成長となり、22年3月期に入ってから3カ月は、8割の増収ペースが続く形に。通期計画の増収率29.2%増との比較では、第1四半期は高い成長が期待できるとの見方になっている。

<6146> ディスコ 30650 -150続落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は154億円で会社計画132億円は上振れたが、市場予想は15億円程度下回った。ただ、先に個別売上高速報を発表しており、織り込み済み。一方、受注高は前四半期と同水準で高水準が続いている。また、7-9月期見通しは187億円で、コンセンサスをやや上振れ、引き続き高い粗利益率を想定しているもよう。安心感が優勢となったものの、次第に手仕舞い売りが増えた。

<6486> イーグル工 1201 +92急騰。前日に業績予想の上方修正を発表している。上半期営業利益は従来予想の20億円から39億円に、通期では64億円から81億円、前期比39.6%増にまで引き上げている。自動車・建設機械業界向け事業が想定よりも拡大しているほか、為替のプラス影響や経費削減効果も利益の上方修正の要因に。第1四半期決算前の大幅上方修正を受け、今後もさらなる業績上振れが期待できるとの見方へ。

<7240> NOK 1440 +79急騰。前日に業績予想の上方修正を発表している。上半期営業利益は従来予想の90億円から162億円に、通期では225億円から330億円、前期比2.3倍の水準にまで引き上げている。シール事業においては自動車向け、一般産業機械向けともに国内外で想定を上回る受注推移となっているほか、電子部品事業においても、自動車向けやスマホ向けが好調のもよう。通期の市場コンセンサスは250億円程度であったとみられる。

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