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半導体関連主導の上昇で29000円を回復【クロージング】 10月15日16時05分

15日の日経平均は大幅に続伸。517.70円高の29068.63円(出来高概算11億4000万株)と終値ベースでは9月末以来の29000円を回復して取引を終えた。米国の過度なインフレや景気減速懸念が後退し、主要株価指数が上昇したことから、半導体関連などの主力株を中心に買いが先行して始まった。買い一巡後はこう着感の強い値動きを見せていたものの、前引けにかけて上昇幅を広げた。その後は29000円の大台を目前にもち合いが続くなか、後場半ば辺りに29000円を回復すると、引けにかけても強い基調が続いた。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄が1900を超え、全体の9割超を占めた。セクター別では、33業種すべてが上昇し、機械、海運、電気機器、金属製品、証券・商品先物などの強さが目立った。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ファナック<6954>、ダイキン<6367>、信越化<4063>、オムロン<6645>が堅調だった半面、ファーストリテ<9983>、アサヒ<2502>、豊田通商<8015>、高島屋<8233>、東レ<3402>が軟化した。

前日の米国市場は、9月の卸売物価指数(PPI)の伸びが鈍化したことから過度なインフレ懸念の後退につながり、リスク選好ムードが強まった。この流れを受けて、東エレクやアドバンテス<6857>などの半導体関連を中心に幅広い銘柄に買いが波及した。日経平均が強力な戻りの節目として意識される200日線水準を上抜けたことで、「テクニカル面での重しが取れ、戻りに弾みがつく可能性がある」との指摘が聞かれた。

また、TSMCの新工場建設計画に政府が支援する方向を示したことで、関係者からは「岸田政権による成長戦略に関する具体的な施策の一つとして受け止められ、政策期待から株高基調が続くのでは」との声も聞かれた。このため、9月27日から10月6日までの下げ幅の3分の2戻し水準である29340円水準、もしくは全値戻しの30240円水準が視野に入ってこようとの見方も増えているようだ。



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